編集会議 委員

高 井 研 国立研究開発法人海洋研究開発機構研究担当理事補佐

瀧 澤 美奈子 科学ジャーナリスト

竹 田 有 里 環境ジャーナリスト（敬称略・五十音順）

編 集 顧 問

秋 道 智 彌 山梨県立富士山世界遺産センター所長、総合地球環境学研究所名誉教授

飯 田 将 史 防衛省防衛研究所地域研究部中国研究室主任研究官

來 生 新 放送大学学長、横浜国立大学名誉教授

窪 川 かおる 東京大学海洋アライアンス特任教授

坂 元 茂 樹 同志社大学法学部教授

宮 原 正 典 国立研究開発法人水産研究・教育機構理事長

山 形 俊 男 国立研究開発法人海洋研究開発機構アプリケーションラボ特任上席研究員、東京大学名誉教授

山 本 智 之 朝日新聞社大阪本社科学医療部次長

早稲田 卓 爾 東京大学大学院新領域創成科学研究科教授（敬称略・五十音順）

執 筆 者

（敬称略・順不同）塩入 同：巻頭特集

笹川平和財団海洋政策研究所研究員藤井 麻衣：巻頭特集

笹川平和財団海洋政策研究所研究員山形 俊男：第1章第1節

国立研究開発法人海洋研究開発機構アプリケーションラボ特任上席研究員、東京大学名誉教授

海洋白書2019

228 編集会議委員・編集顧問・執筆者

高井 研：第1章第2節1国立研究開発法人海洋研究開発機構研究担当理事補佐

菊地 隆：第1章第2節2国立研究開発法人海洋研究開発機構北極環境変動総合研究センター長代理

坂田 英一：第1章第2節3一般財団法人リモート・センシング技術センター経営企画部部長

井上 俊司：第1章第2節4国立研究開発法人海上・港湾・航空技術研究所海上技術安全研究所特別研究主幹

金 岡秀：第1章第2節4国立研究開発法人海上・港湾・航空技術研究所海上技術安全研究所海洋先端技術系付上席研究員

白山 義久：第2章第1節1・2国立研究開発法人海洋研究開発機構特任参事、京都大学名誉教授

大澤 隆文：第2章第1節3環境省自然環境局自然環境計画課海洋生物多様性保全専門官

渡邉 敦：第2章第2節1・2笹川平和財団海洋政策研究所主任研究員

小林 正典：第2章第2節1・2笹川平和財団海洋政策研究所主任研究員

通事太一郎：第2章第2節3沖縄県竹富町政策推進課課長

和田 良太：第3章第1節東京大学大学院新領域創成科学研究科講師

伊藤 正治：第3章第2節2国立研究開発法人新エネルギー・産業技術総合開発機構新エネルギー部統括調査員

宮原 正典：第3章第3節1、コラム07国立研究開発法人水産研究・教育機構理事長

坂井 啓一：第3章第3節2国土交通省港湾局計画課企画室専門官

柴山 知也：第4章第1節早稲田大学理工学術院教授

坂本潤一郎：第4章第2節、コラム10海上保安庁交通部企画課課長

森下 泰成：第4章第3節内閣府総合海洋政策推進事務局参事官

及川 光弘：第4章第3節内閣府総合海洋政策推進事務局参事官補佐

相澤 輝昭：第2章第2節1笹川平和財団海洋政策研究所特任研究員

藤井 巌：コラム04笹川平和財団海洋政策研究所研究員

桑江朝比呂：コラム05国立研究開発法人海上・港湾・空港技術研究所港湾空港技術研究所沿岸環境研究領域沿岸環境研究グループ グループ長

海洋白書2019

編集会議委員・編集顧問・執筆者 229

中原 直生：コラム08国土交通省港湾局産業港湾課クルーズ振興係長

堀井 進吾：コラム09元 海洋政策研究財団研究員

美山 透：コラム11国立研究開発法人海洋研究開発機構アプリケーションラボ主任研究員

飯田 将史：コラム12防衛研究所地域研究部中国研究室主任研究官

角田 智彦：編集統括、コラム06笹川平和財団海洋政策研究所主任研究員

丸山 直子：巻頭特集・第1部編集笹川平和財団海洋政策研究所情報発信課課長

瀬戸内千代：巻頭特集・第1部編集、第2部（日本の動き）、コラム01海ライター

五條 理保：第1部編集笹川平和財団海洋政策研究所客員研究員

樋口 恵佳：第2部（世界の動き）東北公益文科大学講師

高 翔：第3部編集笹川平和財団海洋政策研究所研究員

（所属等は2019年3月時点のもの）

海洋白書2019

230 編集会議委員・編集顧問・執筆者

海洋白書 2019

発行 2019年3月公益財団法人 笹川平和財団 海洋政策研究所

〒105―8524東京都港区虎ノ門 1―15―16 笹川平和財団ビル6階TEL：03（5157）5210 FAX：03（5157）5230https : //www.spf.org/_opri/ E-mail : oceanpolicy@spf.or.jp

本書の無断転載，複写，複製を禁じます。

ISBN 978―4―88404―354―4

本書は，ボートレースの交付金による日本財団の助成を受けて笹川平和財団海洋政策研究所が発行したものです。