自分の意志で実現できるよう出産・育児をサポートする制度を用意し、ワークスタイルの選択肢を提供しています。　

できるだけ休んで子育てに専念したい

母体保護休暇*CASE 1

仕事はしたいが働く時間を調整したい

CASE 2

出産者（母親） 母以外の保護者（父親など） 共通※一部の制度は、入社後一定期間が経過してから利用可能となります*法定超え＝法で定められているものを超えて行っている施策です （法で定められていない項目も含む）

妊娠 出産 子１歳

子2歳

小学校入学

小学校卒業

出産前と同様フルタイムで働きたい

CASE 3

出産休暇 育児休業

配偶者・ライフパートナー出産休暇*

月1回通院時および 80時間まで

育児休憩時間1日30分×2回

子供1人：年40時間、子供 2人以上：年80時間 /無給

短日短時間勤務制度*

子の看護休暇

①初期登録費用 100%を会社負担②利用費の 50%を会社負担：上限 2万円/月

ベビーシッター費用補助*

一定の条件を満たした場合適用

在宅勤務制度*

産前 6週/産後8週まで

1日：出産前後1か月以内

出産育児支援 MATERNITY CHILDCARE SUPPORT

Copyright © 2019 Accenture All rights reserved.

短日短時間勤務制度一定の条件を満たした場合、週20時間及び週3日以上の範囲内で勤務時間の選択が可能です（週3回で1日7時間勤務など）。育児・介護のほか、ボランティア活動への参加も対象理由として認められます。また、本制度を利用している社員でもフルタイムの正社員と同様に評価され、福利厚生も享受できます。

在宅勤務制度社内運用ルールを満たすことを前提に、ご自身の業務内容に合わせて利用可能です。利用時間に制限はなく、午後外出の場合に午前中は在宅勤務するなど、活用方法は様々です。アクセンチュアはデジタル技術を活用した働き方を推進しているため、会議にリモートで参加するのも日常です。育児・介護に関係なく、全社で多くの社員が利用しています。

2019.10

女性が活躍するアクセンチュアGETTING TO EQUAL

全国平均は7割が14日未満

数字で見るアクセンチュア

育児休業取得率

離職率

認証・受賞実績

異動

全社員数に占める女性社員

全国平均

アクセンチュア平均

出所：厚生労働省「平成 30 年度雇用均等基本調査」男性 女性

全管理職数に占める女性管理職

34.5%

JAPAN

NUMBERS AT A GLANCE

JAPAN

アクセンチュア独自の働き方改革”Project PRIDE”開始前と比較して半減

100%

24.3%

82.2%

6.2%

アクセンチュア男性社員平均取得日数

世界中の募集ポジションに応募できる「社内の転職サイト」

Careers Marketplaceを利用して異動した人数

（3段階目）取得最高位

厚生労働大臣認定女性活躍推進企業「えるぼし」

認定企業厚生労働大臣認定子育てサポート企業「くるみん」

2015~

リフィニティブダイバーシティ＆

インクルージョン・インデックス2年連続世界 位1

2019

第 位142019

日経WOMAN女性が活躍する会社

Best100

Great Place to Work®Institute Japan

日本における「働きがいのある会社」ランキング

第 位172019

15.6%

約700名

離職率

女性社員比率

※2019/9/1時点

1桁 年間

※

※

多様な社員が活躍できる職場環境の実現には、さまざまな支援制度の整備だけでなく、社員一人ひとりのライフスタイルを尊重しそれを支える企業風土がかかせません。2006年に発足したJapan Women’s Initiativesは、様々な所属や役職のスタッフが結集した社内横断組織。女性社員が最大限の能力を発揮して活躍できるよう、経営・人事・現場が一体となりさまざまな活動に取り組んでいます。毎年国際女性デー(IWD=International Women’s Day)にあわせ、世界規模で全女性社員が集うイベントも開催しています。

日々の行動や考え方の背景には、誰もが無意識に持っているバイアス（偏見）があると言われています。 管理職自らが、性別や国籍などの違いによって無意識に異なる対応を取っている事実に気づくようUnconscious Bias Trainingを実施し、多様性を活かすマネジメント・スタイルにシフトするきっかけを提供しています。

私たちは、悩みや苦労を相談できる女性管理職を増やすことが大事だと考えています。アクセンチュアでは、定期的に3つの観点（3R：Right Client, Right Role, Right Sponsor）で管理職候補となる女性社員の人材開発プランを作成しています。また、管理職候補社員一人ひとりに指導役の管理職を”スポンサー”としてつけ、自己主張が控えめになりがちな女性社員に代わって、その成長を経営陣にアピールする仕組みも導入しました。

女性のキャリア支援

RightSponsor

RightRole

RightClient

管理職向けの研修

女性の管理職推進に向けて

WOMEN'S CAREER DEVELOPMENT

私はコミュニケーションのスキルを主体に、様々な領域で活躍できるジェネラリストを目指してアクセンチュアを志望しました。テクノロジーで時代を先導するプロジェクト事例や、仕事のやりがいについて、面接官が目を輝かせて語る姿を見て「こんな人たちと一緒に働きたい」と感じたことも入社の決め手です。配属は金融業界でした。変革に慎重な業界というイメージを持っていましたが、実際にプロジェクトを経験して、ITを駆使した業務改革を提案してお客様を巻き込んでいく点に、面白みを感じました。現在は証券会社が使うツールの開発をリードしています。ニューヨークやロンドン支店などからの問合せ対応や、海外出張で現地メンバーと協働するなど、グローバルな環境を楽しんでいます。アクセンチュアはチャンスをくれる会社。上司からは「周りがフォローするから、失敗を恐れず自分のやりたいように自由にやってみて。」と背中を押され、思い切ってチャレンジしています。

Kasumi K.

日系商社から転職した私の入社動機は「企業の経営課題の解決を手がけたい」「グローバル環境でキャリアアップしたい」の２つでした。アクセンチュアに入ってからはデジタルマーケティング関連のコンサルティングやプロジェクトマネジメントなどを主に担当していますが、案件によって働くメンバーも仕事内容も異なるので、エキサイティングな日々を送っています。入社して3年経ったとき、大阪出身の母が関西での新生活をスタートしたのと近いタイミングで、私の夫の関西転勤が決まりました。子供もいますし、ほかの会社であれば退職を考えざるを得ない状況かもしれませんが、上司に関西オフィスへの異動について相談してみたところ、関西でのプロジェクト側のニーズとマッチし、異動が実現しました。今は3人目の子供の育児休業から復帰し、「お客様オフィスを訪問する日」と「自宅でリモートワークする日」というメリハリあるワークスタイルで働きながら、関西ライフも満喫しています。

Michie R.

夫の転勤にあわせて関西へ異動。関西ライフを満喫中

テクノロジーコンサルティング本部　金融グループアソシエイト・マネジャー　新卒採用

通信・メディア・ハイテク本部　コンサルタント　経験者採用

「金融×ITって楽しい！」と夢中に。テクノロジーに“未来”を感じながらキャリアアップ “

“

2016年入社

2015年入社製造・流通本部　マネジャー　新卒採用

2人の子を持つワーキングマザーとして、私は「短時間勤務制度」を利用しながら、現在はお客様の新規事業戦略立案プロジェクトを担当しています。一日7時間×週3日の「短日短時間勤務」を活用して育休復帰を果たし、現在は一日6時間×週5日勤務にしています。アクセンチュアではツールを活用したリモート会議が一般的で、社内の問合せでもチャットボットを利用しているなど、テクノロジーの活用が日常業務に浸透しているので働きやすい環境です。とはいえ仕事と家事の両立は、正直に言って簡単ではありません。家庭では「時短テクニック」を使って試行錯誤し、仕事の場では信頼している上司からアドバイスをもらっています。「子どもとの時間もちゃんと確保したい」という思いを理解してくれているのがありがたいですね。仕事中心の生活を望む人もいれば、プライベートの時間を大切にしたい人もいる。アクセンチュアには多様な人材が揃っているとよく言われますが、それぞれの働き方を認めてくれるカルチャーがあります。

Haruka O.

家庭も、仕事も。試行錯誤で充実を目指す日々

アクセンチュアは「出る杭は伸ばす」社風を持つ会社です。セルフスターターな人を積極的にサポートし、責任あるポジションを任せて成長を促す環境だといえるでしょう。プライベートでの私は3児の父です。子どもが生まれるたびに、在宅勤務制度やフレックス制度を組み合わせたワークスタイルで、育児を妻と「協働」してきました。アクセンチュアは男性でも育休を取得する文化がありますが、その平均取得日数はなんと122日です。私はチームメンバーが相互補完する関係を理想としていますので、突発的な事情（子どもの発熱など）の際もメンバー同士がバックアップしあえる体制を実践中です。アクセンチュアは「社員1人ひとりが自分らしく輝ける環境づくり」を重視していて、女性の活躍をはじめ、障がい者採用やLGBT支援も率先して取り組んでいます。多様性を取り入れることで生じる摩擦や誤解を乗り越え、新たな気づきや知見へとつなげる。これが次世代のビジネスを描くために不可欠だと確信しています。

Mamoru S.

ダイバーシティの実現で新しい価値創造に挑戦する「3児の父」

デジタルコンサルティング本部　シニア・マネジャー　経験者採用

“

“

2011年入社

2008年入社