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Guide to the Markets
MARKET INSIGHTS
Japan | 2Q 2021 | As of March 31, 2021
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J.P.モルガン・アセット・マネジメントのテキスト解説及び音声解説ウェブサイトに遷移します。
am.jpmorgan.com/jp/ja/gtm/
|GTM – Japan 2
2
Global Market Insights Strategy Team
Vincent JuvynsLuxembourg
Tilmann Galler, CFAFrankfurt
Maria Paola ToschiMilan
Shogo MaekawaTokyo
Tai HuiHong Kong
Marcella ChowHong Kong
Max McKechnieLondon
Kerry Craig, CFAMelbourne
Dr. Jasslyn Yeo, CFASingapore
Karen WardLondon
Ambrose Crofton, CFALondon
Chaoping Zhu, CFAShanghai
Jai Malhi, CFALondon
Agnes LinTaipei
Michael Bell, CFALondon
Dr. David Kelly, CFANew York
Dr. Cecelia MundtNew York
Meera Pandit, CFANew York
John ManleyNew York
Gabriela SantosNew York
David LebovitzNew York
Jordan JacksonNew York
Hugh Gimber, CFALondon Ian Hui
Hong Kong
Nimish VyasNew York
Olivia SchubertNew York
Stephanie AliagaNew York
Lucia Gutierrez MelladoMadrid
Elena DomecqMadrid
|GTM – Japan 3
3
Starting 124. 経済と金融市場をつかむ①:世界各国・地域の経済成長率5. 経済と金融市場をつかむ②:主要国・地域の経済見通し6. 経済と金融市場をつかむ③:企業の景況感7. 経済と金融市場をつかむ④:金融政策とその見通し8. 経済と金融市場をつかむ⑤:企業業績の見通しと株価9. 経済と金融市場をつかむ⑥:株価の割高・割安10. 経済と金融市場をつかむ⑦:信用上乗せ金利11. 経済と金融市場をつかむ⑧:REIT12. 景気と株価のサイクル vs. 経済と株価の長期トレンド13. 長期視点の投資:当初の運用目的やゴールを思い出す14. 資産の分散:短期の下落≒怖さを抑制する15. 時間の分散:積み立て投資
グローバル経済16. 弱気相場の歴史17. 強気相場の歴史18. 世界各国・地域の政策金利19. 異例の経済対策:財政出動と金融緩和20. 米国:連邦債務残高とFRBのバランスシート拡大21. 米国:経済成長率22. 日本:経済成長率と労働市場23. 日本:長期の株価動向と歴代首相24. 中国:主要経済指標と人民元レート25. 中国:技術進歩26. 新興国:経済成長と通貨
アセットアロケーション27. 世界の企業業績の見通しと投資家の物色動向28. 「高値掴み」のリスク vs. 「押し目待ちに押し目なし」のリスク29. 米国の消費と世界の製造業30. 景気の3年サイクル:グローバル製造業PMIの上下動31. 景気の3年サイクルの上昇と株式市場①32. 景気の3年サイクルの上昇と株式市場②33. 米国の公共部門の建設支出と連邦法人税率34. 景気の3年サイクルと米国長期金利35. 株式の絶対的・相対的な投資妙味36. 短期の視点:米国長期金利が上昇する局面の各資産のリターン37. 中期の視点:米国長期金利が上昇する局面の米国株式の推移38. 主要国・地域株式:リターンの寄与度39. 世界経済の成長ペースと中国の信用サイクル40. 景気の3年サイクルのピークアウトと株式市場①41. 景気の3年サイクルのピークアウトと株式市場②42. 株式の業績修正と投資家心理のサイクル43. 景気の3年サイクルと金融市場
アセットアロケーション(続き)44. インカム系資産の利回りとリスク45. 過去のITバブルの生成と崩壊:実体経済・金利・株式はどう動いた?46. バブル懸念の対応策:一極集中を避け、分散投資でリスクを低減47. 米国株式のバリュエーションとリターン48. 米国社債の下落率と戻り
債券・為替49. 実質金利と経常収支50. ドルと米国の貿易赤字51. 日米金利差とドル円52. 各国・地域の金融政策と円相場53. 海外金利と対円レートの変動性54. 円高のリスクと為替ヘッジ55. 米国ハイ・イールド債券
株式56. 主要国・地域株式:バリュエーション57. 主要国・地域株式:企業業績の動向58. 主要国・地域株式:日米の企業業績の見通しと株価水準59. 米国株式:グロース株式 vs. バリュー株式60. 日本株式:相対リターンと景気感応度61. 新興国株式:ドルと資源価格
その他の資産62. 原油とゴールド63. 利回り分布64. 資産クラス別リターン65. 資産クラス別リターン
資産運用の基本66. 資産運用の重要性①:インフレと増税による預金の目減り67. 資産運用の重要性②:企業はなぜ存在するのか?68. 各国・地域の家計の資産配分69. 円ヘッジと分散ポートフォリオ70. 『2,000万円』を資産運用で目指すなら?71. リタイアと資産運用72. 長期分散投資の重要性73. 資産クラス間の相関74. サステナブル投資戦略75. 温室効果ガスの削減目標とエネルギーミックス
目次
|GTM – Japan 4
4
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12
出所:(すべて)国際通貨基金(IMF)、J.P. Morgan Asset Management注:(すべて)IMFによる推計値は、2020年10月時点。2020年以降はIMFの見通し。(下)「ASEAN-5」は、シンガポール、マレーシア、タイ、フィリピン、インドネシアの5ヵ国。データは2021年3月31日時点で取得可能な最新のものを掲載。
-15%
-10%
-5%
0%
5%
10%
-15%
-10%
-5%
0%
5%
10%
経済と金融市場をつかむ①:世界各国・地域の経済成長率
先進国の実質GDP成長率(前年比)
先進国 日本 米国 カナダ 英国 ユーロ圏 ドイツ フランス イタリア オーストラリア
'17 '18 '19 '20 '21 '22
新興国の実質GDP成長率(前年比)
新興国 中国 インド インドネシア ASEAN-5 ブラジル メキシコ 南アフリカ ロシア トルコ
2016-2022年'16
2016-2022年
'17 '18 '19 '20 '21 '22'16
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-0.7 -0.3
1.8 3.0 1.3 1.0 0.6 0.6 0.6
-4%-2%0%2%4%
-0.6
2.8
-0.3
1.5 1.2 0.7 0.5 0.2 0.2 0.2
-4%-2%0%2%4%
主要国・地域の実質GDP成長率前期比
経済と金融市場をつかむ②:主要国・地域の経済見通し
見通し
米国
ユーロ圏
日本
中国
-1.3
1.0 1.2 2.3 2.0
0.7 0.9 0.7 0.6 0.6
-4%-2%0%2%4%
1.7 1.5 1.2 1.3 1.4 1.3 1.3 1.3 1.3
-4%-2%0%2%4%
40
100
160
220
280
340
400
90
100
110
120
130
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150
'06 '07 '08 '09 '10 '11 '12 '13 '14 '15 '16 '17 '18 '19 '20 '21 '22
米国
ユーロ圏
日本
中国
主要国・地域の実質GDP水準2006年1-3月期=100として基準化 見通し
3.5注: 11.5
注: -9.4
注: 7.5
注: -9.0
注: 12.5
注: -11.6-3.8
注: 5.3
注: -8.3
'20/1-3
'20/4-6
'20/7-9
'20/10-12
'21/1-3
'21/4-6
'21/7-9
'21/10-12
'22/1-3
'22/4-6
'22/7-9
'22/10-12
出所:(すべて)米経済分析局(BEA)、欧州統計局(ユーロスタット)、日本内閣府、中国国家統計局(NBS)、J.P.モルガン経済調査部、J.P. Morgan Asset Management注:(すべて)「見通し」は、J.P.モルガン経済調査チームによる見通し。(左)グラフの目盛り外となる場合は、数値を参照。データは2021年3月31日時点で取得可能な最新のものを掲載。
年/月期
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30
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'04 '05 '06 '07 '08 '09 '10 '11 '12 '13 '14 '15 '16 '17 '18 '19 '20 '21
主要国・地域の製造業景況感(PMI、購買担当者景気指数)
出所:米サプライマネジメント協会(ISM)、IHS Markit、財新、じぶん銀行、全米経済研究所(NBER)、欧州経済政策研究センター(CEPR)、Bloomberg Finance L.P.、J.P. Morgan Asset Management注:「PMI」は、50を超える場合、前月と比べて企業の景況感が改善していることを示し、反対に50を下回る場合には、前月と比べて企業の景況感が悪化していることを示す。米国はISM製造業景況感指数、その他はIHS Markitの指数を使用。直近の米国の景気後退期は、2020年4月で終了したと仮定して表示。データは2021年4月1日時点で取得可能な最新のものを掲載。
経済と金融市場をつかむ③:企業の景況感
ユーロ圏の景気悪化
原油大幅安・ドル高・
人民元切り下げ
米中貿易摩擦米国の景気後退期
景況感が改善
景況感が悪化
中国日本
米国
ユーロ圏
好不況の境界線
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経済と金融市場をつかむ④:金融政策とその見通し
主要国・地域の政策金利とその見通し
-1%
0%
1%
2%
3%
4%
5%
'04 '05 '06 '07 '08 '09 '10 '11 '12 '13 '14 '15 '16 '17 '18 '19 '20 '21 '22 '23 '24
FRBの政策金利
日銀の政策金利
出所:米連邦準備制度理事会(FRB)、全米経済研究所(NBER)、欧州中央銀行(ECB)、日本銀行、Bloomberg Finance L.P.、J.P. Morgan Asset Management注:「FRBの政策金利」は、FRBの政策金利=フェデラルファンド金利の誘導目標レンジの中央値。「日銀の政策金利」:2016年1月29日以降は、日銀当座預金のうち、政策金利残高に適用される金利。「ECBの政策金利」:中銀預金金利。「FRBによる見通し」は、2021年3月の米連邦公開市場委員会(FOMC)で提示されたもの。「インフレ率(コア)」は、個人消費支出(PCE)デフレーター(食品・エネルギーを除く)の前年比。「金融市場の織り込み」は、次のとおり;米国:フェデラルファンド金利先物、ユーロ圏および日本:オーバーナイト・インデックス・スワップ金利からフォワード・レートを算出。直近の米国の景気後退期は、2020年4月で終了したと仮定して表示。データは2021年3月31日時点で取得可能な最新のものを掲載。
FRB による見通し
金融市場の織り込み
ECBの政策金利
2021年 2022年 2023年政策金利 据え置き 据え置き 据え置き
インフレ率(コア) 2.2% 2.0% 2.1%失業率 4.5% 3.9% 3.5%
網掛け部分:米国の景気後退期
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20
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200
300
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500
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700
'04 '05 '06 '07 '08 '09 '10 '11 '12 '13 '14 '15 '16 '17 '18 '19 '20 '21
出所:S&P Dow Jones Indices LLC、東京証券取引所、MSCI、FactSet、全米経済研究所(NBER)、Bloomberg Finance L.P.、J.P. Morgan Asset Management注:使用した指数は次のとおり;「世界株式」:MSCI All Country World Index、「米国」:S&P 500、「日本」:TOPIX、「欧州」:MSCI Europe Index、「アジア(除く日本)」:MSCI All Country Asia ex Japan Index、「新興国」:MSCI Emerging Markets Index。データの出所および/もしくは計測時点が異なるため、他のページの数値とは異なる場合がある。「世界株式指数の予想利益」は、今後12ヵ月の1株利益(EPS)のアナリスト予想集計値。「世界株式」の株価と1株利益(EPS)は米ドル・ベース。企業業績の見通しは、「米国」、「アジア(除く日本)」、「新興国」は米ドル・ベース。「日本」および「欧州」はそれぞれ、円ベースおよびユーロ・ベース。直近の米国の景気後退期は、2020年4月で終了したと仮定して表示。データは2021年3月31日時点で取得可能な最新のものを掲載。過去のパフォーマンスは将来の成果を示唆・保証するものではありません。
世界株式指数の予想利益と株価予想利益は、今後12ヵ月のアナリスト予想集計値
世界株式指数の予想利益
世界株式指数の株価水準
経済と金融市場をつかむ⑤:企業業績の見通しと株価
-14%-25% -30%
-10% -5%
26% 35%34% 36%
26%15% 17% 14% 14% 17%
-40%
-20%
0%
20%
40%
米国 日本 欧州 新興国 アジア(除く日本)
予想利益の伸び(前年比) 2020年 2021年
網掛け部分:米国の景気後退期
2022年
|GTM – Japan 9
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出所:S&P Dow Jones Indices LLC、東京証券取引所、MSCI、FactSet、全米経済研究所(NBER)、J.P. Morgan Asset Management注:使用した指数は次のとおり;「米国」:S&P 500、「日本」:TOPIX、「欧州」:MSCI Europe Index、「アジア(除く日本)」:MSCI All Country Asia ex Japan Index、「新興国」:MSCI Emerging Markets Index。データの出所および/もしくは計測時点が異なるため、他のページの数値とは異なる場合がある。直近の米国の景気後退期は、2020年4月で終了したと仮定して表示。データは2021年3月31日時点で取得可能な最新のものを掲載。
世界株式指数の株価収益率(PER、12ヵ月先、予想)PER=株価 / 予想利益=予想利益との相対感で測った株価
6倍
8倍
10倍
12倍
14倍
16倍
18倍
20倍
22倍
24倍
'04 '05 '06 '07 '08 '09 '10 '11 '12 '13 '14 '15 '16 '17 '18 '19 '20 '21
新興国
欧州日本
アジア(除く日本)
経済と金融市場をつかむ⑥:株価の割高・割安
15.3 15.7 13.0 11.4 12.4
22.1
17.3 16.9 14.8 16.4
5倍10倍15倍20倍25倍
米国 日本 欧州 新興国 アジア(除く日本)
38.4
株価が割高
株価が割安
網掛け部分:米国の景気後退期
米国
2004年以降の平均値直近値
2004年以降のレンジ
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出所:ICE Data Indices, LLC、全米経済研究所(NBER)、Bloomberg Finance L.P.、J.P. Morgan Asset Management注:使用した指数は次のとおり: 「米国投資適格社債」:ICE BofA US Corporate Index、「米国ハイ・イールド債券」:ICE BofA US High Yield Index、「新興国国債(米ドル)」:ICE BofA US Emerging Markets External Sovereign Index直近の米国の景気後退期は、2020年4月で終了したと仮定して表示。データは2021年3月31日時点で取得可能な最新のものを掲載。
経済と金融市場をつかむ⑦:信用上乗せ金利
0%1%2%3%4%5%6%7%8%9%
10%11%12%13%14%15%16%17%18%19%20%21%
'04 '05 '06 '07 '08 '09 '10 '11 '12 '13 '14 '15 '16 '17 '18 '19 '20 '21
米国ハイ・イールド債券
米国投資適格社債
新興国国債(米ドル)
同年限の米国国債に比べて軟調
同年限の米国国債に比べて堅調
網掛け部分:米国の景気後退期
米国社債と新興国国債の上乗せ金利米国国債に対する上乗せ金利
|GTM – Japan 11
11
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12
5007009001,1001,3001,5001,7001,9002,1002,3002,5002,700
150
250
350
450
550
650
750
850
出所:東京証券取引所、FTSE、S&P Dow Jones Indices LLC、全米経済研究所(NBER)、Bloomberg Finance L.P.、J.P. Morgan Asset Management注:「米国REIT」:FTSE NAREIT All Equity REITs Index。すべて価格リターン、現地通貨ベース。直近の米国の景気後退期は、2020年4月で終了したと仮定して表示。データは2021年3月31日時点で取得可能な最新のものを掲載。過去のパフォーマンスは将来の成果を示唆・保証するものではありません。
REITの価格指数とバリュエーション
米国REIT / S&P 500 東証REIT指数 / TOPIX
価格指数
相対価格(2003年4月=100)
経済と金融市場をつかむ⑧:REIT
REITが相対的に高い
REITが相対的に安い
米国REIT
東証REIT指数
網掛け部分:米国の景気後退期
米国10年国債
日本10年国債 -1%0%1%2%3%4%5%6%7%8%9%10%11%12%13%14%15%
-50
0
50
100
150
'03 '04 '05 '06 '07 '08 '09 '10 '11 '12 '13 '14 '15 '16 '17 '18 '19 '20 '21
配当利回り米国REIT東証REIT指数
|GTM – Japan 12
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12
0
1,000
2,000
3,000
4,000
5,000
6,000
7,000
8,000
9,000
-3%
-2%
-1%
0%
1%
2%
3%
4%
5%
6%
7%
8%
9%
10%
11%
'49 '51 '53 '55 '57 '59 '61 '63 '65 '67 '69 '71 '73 '75 '77 '79 '81 '83 '85 '87 '89 '91 '93 '95 '97 '99 '01 '03 '05 '07 '09 '11 '13 '15 '17 '19 '21
米国の失業率とS&P 500
失業率
出所:米労働統計局(BLS)、S&P Dow Jones Indices LLC、全米経済研究所(NBER)、Bloomberg Finance L.P.、J.P. Morgan Asset Management注:「平均景気拡大期間」および「平均景気後退期間」は、第2次世界大戦後。直近の米国の景気後退期は、2020年4月で終了したと仮定して表示。「平均景気後退期間」は、直近の景気後退期を除く。「平均景気拡大期間」は、足元の景気拡大期を除く。グラフの目盛り外となる場合は、数値を参照。データは2021年4月2日時点で取得可能な最新のものを掲載。過去のパフォーマンスは将来の成果を示唆・保証するものではありません。
50
100
S&P 500(~1982年12月)
S&P 500(1983年1月~)
網掛け部分:景気後退期
注:平均景気拡大期間:5.3年、平均景気後退期間:0.9年
景気と株価のサイクル vs. 経済と株価の長期トレンド
0
2020年4月:14.8%5月:13.3%6月:11.1%
|GTM – Japan 13
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12
0500
1,0001,5002,0002,5003,0003,5004,000
'83 '86 '89 '92 '95 '98 '01 '04 '07 '10 '13 '16 '190
30
60
90
120
150
'48 '50 '52 '54 '56 '58 '60 '62 '64 '66 '68 '70 '72 '74 '76 '78 '80 '82
-21%
97%
-15%
119%
-22%
56%
-14%
39%
-28%
80%
-22%
48%
-36%
74%
-48%
79%
-12%
43%
-27%
229%
-34%
64%
-20%-49%
101%
-57% -34%
78%
1.0年
3.6年
0.7年
2.9年
1.2年
1.8年
1.2年
1.1年
0.5年
3.6年
0.7年
2.1年
1.5年
2.6年
1.7年
5.0年
0.5年
0.7年
1.7年
5.0年
0.3年
2.5年
0.4年
9.5年
2.5年
5.0年
1.4年
10.9年
0.1年
1.0年
1 2 3 4 5 6 7 8 9 10 11 12 13 14 15 16 17 18 19 20 21 22 23 24 25 26 27 28 29 304年0年4年8年12年16年20年24年28年32年36年
-350%-300%-250%-200%-150%-100%-50%
0%50%
100%150%200%250%300%
出所:S&P Dow Jones Indices LLC、全米経済研究所(NBER)、Bloomberg Finance L.P.、J.P. Morgan Asset Management注:日次ベースで算出。グラフの目盛り外となる場合は、数値を参照。直近の米国の景気後退期は、2020年4月で終了したと仮定して表示。データは2021年3月31日時点で取得可能な最新のものを掲載。過去のパフォーマンスは将来の成果を示唆・保証するものではありません。
長期視点の投資:当初の運用目的やゴールを思い出す
米国:強気相場と弱気相場の騰落率と継続期間
S&P 500の高値同 安値
S&P 500(~1982年12月)
12
3
4
5
6
7
8
9
10
11
12
13
14
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16
17
18
19
202122
2325
26
27
28
417%
S&P 500の騰落率
同 騰落期間
S&P 500(1983年1月~)
強気相場
弱気相場(20%超の下落もしくは景気後退入り局面)
網掛け部分:景気後退期
S&P 500の高値同 安値
網掛け部分:景気後退期
24
401%
29
30
2021年3月末まで
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12
出所:MSCI、FTSE Fixed Income LLC、日本銀行、総務省、J.P. Morgan Asset Management注:使用した指数は次のとおり;「先進国株式」:MSCI World Index、「先進国国債」:FTSE World Government Bond Index。「リターン」、「リスク」、「リターン÷リスク」は、2007年7月以降のデータから算出。「リスク」は、月次収益率の標準偏差を年率化。データは2021年3月31日時点で取得可能な最新のものを掲載。過去のパフォーマンスは将来の成果を示唆・保証するものではありません。本図は、試算であり、実際の運用結果とは異なります。また、手数料およびその他の費用は、考慮していません。加えて、すべてのインデックスは、投資家が直接投資できるものではありません。
20
40
60
80
100
120
140
160
180
200
220
'03 '04 '05 '06 '07 '08 '09 '10 '11 '12 '13 '14 '15 '16 '17 '18 '19 '20 '21
世界金融危機直前の高値でリスク資産への投資を開始した場合のパフォーマンス<試算>、円ベース、円ヘッジなし、トータルリターン(利息・配当を含む)、2007年6月末=100
先進国株式100%
先進国株式50% & 先進国国債50%
円普通預金100%消費者物価(総合)
リターン(年率)
リスク(年率)
リターン÷ リスク
先進国株式100% 6.1% 20.2% 0.30
先進国株式50% & 先進国国債50% 4.5% 12.0% 0.37
資産の分散:短期の下落≒怖さを抑制する
資産運用の開始時点
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ting
12
出所:日本経済新聞社、Bloomberg Finance L.P.、J.P. Morgan Asset Managementデータは2021年3月31日時点で取得可能な最新のものを掲載。過去のパフォーマンスは将来の成果を示唆・保証するものではありません。本図は、試算であり、実際の運用結果とは異なります。また、手数料およびその他の費用は、考慮していません。加えて、すべてのインデックスは、投資家が直接投資できるものではありません。
時間の分散:積み立て投資
0
100
200
300
400
500
600
700
800
900
1,000
1,100
1,200
1,300
0
10,000
20,000
30,000
40,000
'90 '91 '92 '93 '94 '95 '96 '97 '98 '99 '00 '01 '02 '03 '04 '05 '06 '07 '08 '09 '10 '11 '12 '13 '14 '15 '16 '17 '18 '19 '20 '21
円 <試算>、単位:万円日経平均株価に最高値から毎月1万円ずつ積立投資をするケース
積立投資の資産価値(742万円)
日経平均株価
積立投資額(375ヵ月=375万円)
|GTM – Japan 16
16
グローバ
ル経
済
弱気相場の歴史
-60%
-50%
-40%
-30%
-20%
-10%
0%
0.0 0.5 1.0 1.5 2.0 2.5
S&P 500:過去の弱気相場年表示は弱気相場が始まる前のピーク時点、横軸は各ピークからボトムまでの年数
2020年1987年
1961年 1980年
1956年
1968年
2007年
1966年
2000年1973年
出所:S&P Dow Jones Indices, LLC.、Bloomberg Finance L.P.、J.P. Morgan Asset Management注:横軸は、1年あたり252営業日として、年換算。データは2021年3月31日時点で取得可能な最新のものを掲載。過去のパフォーマンスは将来の成果を示唆・保証するものではありません。
年数
|GTM – Japan 17
17
グローバ
ル経
済
0%
100%
200%
300%
400%
500%
600%
0 1 2 3 4 5 6 7 8 9 10 11 12
1957年~
強気相場の歴史
S&P 500:過去の強気相場年表示は強気相場の開始時点、横軸は強気相場の開始時点からピークまでの年数
1987年~
1962年~
1982年~
1970年~
2009年~
1966年~
2002年~1974年~
出所:S&P Dow Jones Indices, LLC.、Bloomberg Finance L.P.、J.P. Morgan Asset Management注:横軸は、1年あたり252営業日として、年換算。データは2021年3月31日時点で取得可能な最新のものを掲載。過去のパフォーマンスは将来の成果を示唆・保証するものではありません。
年数
今回2020年3月23日~2021年3月末
|GTM – Japan 18
18
グローバ
ル経
済
世界各国・地域の政策金利
出所:(すべて)米連邦準備制度理事会(FRB)、欧州中央銀行(ECB)、日本銀行、イングランド銀行、カナダ銀行、スウェーデン国立銀行、スイス国立銀行、中国人民銀行、インド準備銀行、ブラジル中央銀行、メキシコ中央銀行、インドネシア中央銀行、トルコ中央銀行、ロシア中央銀行、南アフリカ準備銀行、オーストラリア準備銀行、ニュージーランド準備銀行、Bloomberg Finance L.P.、J.P. Morgan Asset Management注:(すべて)「日本」:2016年1月29日以降は、日銀当座預金のうち、政策金利残高に適用される金利。「ユーロ圏」:中銀預金金利、「トルコ」:レポ金利、「インド」:レポ金利、「インドネシア」:7日物リバース・レポ金利、「中国・貸出」:2019年8月19日までは1年物貸出基準金利、同20日以降は1年物最優遇貸出金利(ローン・プライム・レート)。「中国・預金準備率」:主要行向け。「中国・レポ」:7日物レポ金利。データは2021年3月31日時点で取得可能な最新のものを掲載。
先進国・地域の主要政策金利
米国:0~0.25%
日本:-0.1%
ユーロ圏:-0.5%
スウェーデン:0%
-1.0%
-0.5%
0.0%
0.5%
1.0%
1.5%
2.0%
2.5%
'17 '18 '19 '20 '21
スイス:-0.75%
新興国の主要政策金利・預金準備率
メキシコ / インドロシア
インドネシア /
ブラジル
中国・貸出
トルコ
中国・預金準備率
南アフリカ
2%
4%
6%
8%
10%
12%
14%
16%
18%
20%
'17 '18 '19 '20 '21
オーストラリア:0.1% /英国 0.1%
カナダ:0.25% / ニュージーランド:0.25%
中国・レポ
|GTM – Japan 19
19
グローバ
ル経
済
0
200
400
600
800
1,000
1,200
1,400
0
5
10
15
20
25
'08 '09 '10 '11 '12 '13 '14 '15 '16 '17 '18 '19 '20 '21
異例の経済対策:財政出動と金融緩和
主要中央銀行のバランスシート(総資産)と世界株式兆ドル
米国(FRB)
日本(日銀)
ユーロ圏(ECB)
-20%
-18%
-16%
-14%
-12%
-10%
-8%
-6%
-4%
-2%
0%
2%
4%
'98 '00 '02 '04 '06 '08 '10 '12 '14 '16 '18 '20 '22
米国
ユーロ圏
日本
中国
主要国・地域の財政収支GDP比
民間エコノミスト予想集計値
2001年ITバブル崩壊後の米景気後退 2008年
世界金融危機
2020年コロナ禍
財政黒字
財政赤字
出所:(左)Bloomberg Finance L.P.、J.P. Morgan Asset Management(右)日本銀行、米連邦準備制度理事会(FRB)、欧州中央銀行(ECB)、Bloomberg Finance L.P.、J.P. Morgan Asset Management注:(左)財政収支の予測値は、Bloombergによるエコノミスト予想集計値。(右)バランスシートは、米ドル換算。適用為替レートは、直近水準を過去に遡及して使用。株価は米ドル・ベース、トータルリターン(配当を含む)。「世界株式」:MSCI All CountryWorld Index。データは2021年3月31日時点で取得可能な最新のものを掲載。過去のパフォーマンスは将来の成果を示唆・保証するものではありません。
世界株式
|GTM – Japan 20
20
グローバ
ル経
済
-140%
-120%
-100%
-80%
-60%
-40%
-20%
0%
20%
40%
60%
80%
100%
0%
5%
10%
15%
20%
25%
30%
35%
40%
45%
'20 '25 '30 '35 '40 '45 '50 '55 '60 '65 '70 '75 '80 '85 '90 '95 '00 '05 '10 '15 '20
米国:連邦債務残高とFRBのバランスシート拡大
ゼロ金利到達→流動性供給。債務増大→貨幣発行→インフレ。
連邦債務残高(GDP比)
短期割引国債利回り
網掛け部分:マネタリーベースが前年同月比20%以上、増加している期間。≒FRBの貨幣を大幅に発行している期間。FRBは1942年3月から1951年3月まで米国国債金利に上限を設ける政策を実施。
インフレ率(前年同月比)
米国10年国債利回り-5%0%5%
10%15%20%
出所:米連邦準備制度理事会(FRB)、米労働統計局(BLS)、米財務省、米議会予算局(CBO)、Bloomberg Finance L.P.、J.P. Morgan Asset Management注:連邦債務残高(GDP比)は、2020年まで。データは2021年3月31日時点で取得可能な最新のものを掲載。
|GTM – Japan 21
21
グローバ
ル経
済
|
-5%-4%-3%-2%-1%0%1%2%3%4%5%6%7%8%9%
10%11%12%13%14%
'81 '83 '85 '87 '89 '91 '93 '95 '97 '99 '01 '03 '05 '07 '09 '11 '13 '15 '17 '19 '21
出所:(左)米経済分析局(BEA)、米労働統計局(BLS)、米国財務省、全米経済研究所(NBER)、Bloomberg Finance L.P.、J.P. Morgan Asset Management(右)米経済分析局(BEA)、Bloomberg Finance L.P.、J.P. Morgan Asset Management注:(左)歴代政権は、赤字が共和党の出身者、青字が民主党の出身者をそれぞれ指す。直近の米国の景気後退期は、2020年4月で終了したと仮定して表示。失業率は、3ヵ月移動平均値。グラフの目盛り外となる場合は、数値を参照。(右)名目GDP。四捨五入のため、構成比率の合計が100%にならない場合がある。データは2021年4月2日時点で取得可能な最新のものを掲載。
米国:経済成長率
失業率
GDP成長率(前年比)
実質GDP成長率と失業率
網掛け部分:景気後退期
-4
-2
0
2
4
6
8
10
12
14
16
18
20
22
24
2020年10-12月期(年率換算値)
政府消費・投資:17.8%
輸出:10.3%
設備投資:13.4%
個人消費:67.6%
輸入:-14.0%
GDP
GDPの内訳兆ドル
2009年復興・再投資法(オバマ景気刺激策)
2001年経済成長・減税調整法(ブッシュ減税)
1981年経済再建税法(レーガン減税)
2017年減税・雇用法(トランプ減税)
在庫投資:0.3%
2020年コロナウイルス支援・救済・経済保障法
2020年4-6月期:-9.0%
2021年米国救済計画
ブッシュ(父) トランプブッシュ(子) オバマレーガン クリントン歴代政権: バイデン
住宅投資:4.6%
|GTM – Japan 22
22
グローバ
ル経
済
出所:(左)内閣府、日本経済研究センター、Bloomberg Finance L.P.、J.P. Morgan Asset Management(右)日本銀行、厚生労働省、 Bloomberg Finance L.P.、J.P. Morgan Asset Management注:(左)グラフの目盛り外となる場合は、数値を参照。データは2021年3月31日時点で取得可能な最新のものを掲載。
日本:経済成長率と労働市場
実質GDP成長率とインフレ率
-10%
-8%
-6%
-4%
-2%
0%
2%
4%
6%
8%
10%
12%
'10 '11 '12 '13 '14 '15 '16 '17 '18 '19 '20 '21 '22
GDPは前期比年率、インフレ率は前年比
消費者物価指数(生鮮食品除く)
実質GDP成長率同 市場予測値
同 市場予測値
同 消費税の影響を除く
-29.3%0.0
0.5
1.0
1.5
2.0
2.5
3.0
3.5
4.0
-140
-120
-100
-80
-60
-40
-20
0
20
'01 '03 '05 '07 '09 '11 '13 '15 '17 '19 '21
大企業・非製造業
大企業・製造業(2021年度の想定為替レート:
1ドル=106.07円)
日銀短観の業況判断DIと有効求人倍率企業の3ヵ月後見通し
22.8%
有効求人倍率(2021年2月:1.09倍)
|GTM – Japan 23
23
グローバ
ル経
済
6080100120140160180200220240260280300320340360380400
(500)
0
500
1,000
1,500
2,000
2,500
3,000
'81 '83 '85 '87 '89 '91 '93 '95 '97 '99 '01 '03 '05 '07 '09 '11 '13 '15 '17 '19 '21
1ドル=円
出所:東京証券取引所、I/B/E/S、Datastream、FactSet、Bloomberg Finance L.P.、首相官邸、J.P. Morgan Asset Management注:EPSとPERについては、TOPIXの高値・安値が観測された取引日に最も近いデータ算出日の数値を使用しているため、必ずしも表中に掲載の指数値とは一致しない。予想EPSと予想PERは、12ヵ月先、アナリスト予想集計値。データの出所および/もしくは計測時点が異なるため、他のページの数値とは異なる場合がある。鈴木善幸は1980年7月17日に首相就任、菅義偉は2020年9月16日に首相就任。データは2021年3月31日時点で取得可能な最新のものを掲載。過去のパフォーマンスは将来の成果を示唆・保証するものではありません。
TOPIXとドル円レート
TOPIX
ドル・円
日本:長期の株価動向と歴代首相
鈴木 中曽根竹下
宇野海部 宮澤
細川
羽田
村山橋本 小渕 森 小泉
安倍
(第1次)福田
麻生鳩山 菅
直人野田
安倍
(第2次)菅
義偉
6. 2007年2月26日EPS: 97.8PER: 18.6倍
1. 1989年12月18日予想EPS(1株利益): 58.8予想PER(株価収益率): 49.1倍
1
8
9. 2015年8月10日EPS: 109.1PER: 15.5倍
6
7. 2009年3月12日EPS: 32.0PER: 21.9倍
5. 2003年3月11日EPS: 47.6PER: 16.2倍
5
4. 2000年2月7日EPS: 35.5PER: 49.5倍
4
3. 1998年10月15日EPS: 33.6PER: 29.2倍
32. 1992年8月18日EPS: 37.8PER: 29.2倍
2
8. 2012年6月4日EPS:67.9PER:10.2倍
7
9
10. 2019年12月17日EPS: 120.1PER: 14.6倍
10
12. 2021年3月31日EPS: 113.6PER: 17.3倍
12
網掛け部分:過去の長期政権
歴代首相
11. 2020年3月16日EPS: 117.9PER: 10.5倍
11
|GTM – Japan 24
24
グローバ
ル経
済
-25%
-20%
-15%
-10%
-5%
0%
5%
10%
15%
20%
25%
30%
35%
40%
'06 '08 '10 '12 '14 '16 '18 '20
出所:(左)中国国家統計局(NBS)、Bloomberg Finance L.P.、J.P. Morgan Asset Management (右)上海証券取引所、Bloomberg Finance L.P.、J.P. Morgan Asset Managementデータは2021年3月31日時点で取得可能な最新のものを掲載。過去のパフォーマンスは将来の成果を示唆・保証するものではありません。
中国:主要経済指標と人民元レート
実質GDP成長率(前年比)と主要な経済指標(年初来、前年同月比)
固定資産投資
金融機関貸出
工業生産
小売売上高
4.0
4.5
5.0
5.5
6.0
6.5
7.0
7.5-500
0
500
1,000
1,500
2,000
2,500
3,000
3,500
4,000
4,500
5,000
'14 '15 '16 '17 '18 '19 '20 '21
株価と人民元為替レート(1米ドル=人民元、逆目盛)
人民元高
人民元安
実質GDP2020年10-12月期:+6.5%
人民元(対ドル)
上海総合指数
|GTM – Japan 25
25
グローバ
ル経
済
研究開発費国際特許出願件数特許協力条約(PCT)に基づく国際特許出願件数 GDPに占める比率
中国:技術進歩
出所:(左)世界知的所有権機関(WIPO)、J.P. Morgan Asset Management (右)世界銀行、J.P. Morgan Asset Managementデータは2021年3月31日時点で取得可能な最新のものを掲載。
0
10,000
20,000
30,000
40,000
50,000
60,000
70,000
'95 '97 '99 '01 '03 '05 '07 '09 '11 '13 '15 '17 '19
中国
米国
ドイツ
日本
0.0%
0.5%
1.0%
1.5%
2.0%
2.5%
3.0%
3.5%
4.0%
'96 '98 '00 '02 '04 '06 '08 '10 '12 '14 '16 '18
中国
米国
日本
ドイツ
|GTM – Japan 26
26
グローバ
ル経
済
-16%
-14%
-12%
-10%
-8%
-6%
-4%
-2%
0%
2%
4%
6%
8%
0%1%2%3%4%5%6%7%8%9%
10%11%12%13%14%15%16%17%18%19%20%
'01 '03 '05 '07 '09 '11 '13 '15 '17 '19 '21 '23 '25出所:(左)国際通貨基金(IMF)、J.P. Morgan Asset Management(右)J.P. Morgan、Bloomberg Finance L.P.、J.P. Morgan Asset Management注:(左)IMFによる推計値(2020年10月時点)。2020年以降はIMFの見通し。(右)「新興国の平均為替レート」:J.P.Morgan Emerging Market Currency Index。データは2021年3月31日時点で取得可能な最新のものを掲載。
新興国:経済成長率と通貨
新興国と先進国の実質GDP成長率(前年比)
成長率格差(新興国 マイナス 先進国)
先進国の実質GDP成長率
新興国の実質GDP成長率 IMFによる
見通し
50
60
70
80
90
100
110
120
'01 '03 '05 '07 '09 '11 '13 '15 '17 '19 '21
新興国通貨高
新興国通貨安
新興国の平均為替レート(対米ドル)
|GTM – Japan 27
27
アセット
アロケーション
10%8% 6% 5% 1% 0%
-11% -15%-19%
-32%-39%
-87%
19%
60%
9% 13% 7% 5% 6%
27%22%
55%50%
-90%-80%-70%-60%-50%-40%-30%-20%-10%
0%10%20%30%40%50%60%70%80%90% 注:568%
2021年(前年比)2020年(前年比)
世界株式:セクター別の予想1株利益(EPS)の「変化率」
世界の企業業績の見通しと投資家の物色動向
出所:(左)MSCI、FactSet、J.P. Morgan Asset Management(右)MSCI、S&P Dow Jones Indices LLC、東京証券取引所、ICE Data Indices, LLC、Bloomberg Finance L.P.、J.P. Morgan Asset Management注:(すべて)セクターの名称は、「一般消費財」は「一般消費財・サービス」、「コミュニケーション」は「コミュニケーション・サービス」、「資本財」は「資本財・サービス」を指す。(左)グラフの目盛り外となる場合は、数値を参照。使用した指数は次のとおり;「世界株式」:MSCI All Country World Index。MSCIの各セクターの指数を使用。セクターは、GICSの11業種分類を使用。データの出所および/もしくは計測時点が異なるため、他のページの数値とは異なる場合がある。「予想1株利益(EPS)」は、アナリスト予想集計値、米ドル・ベース。(右)金は、価格変化率。使用した指数は次のとおり;「米国株式」:S&P 500、「日本株式」:TOPIX、「新興国株式」:MSCI Emerging Markets Index、株式のセクター・スタイルは、MSCI All Country World Indexの各指数を使用。セクターは、GICSの11業種分類を使用。「米国ハイ・イールド債券」:ICE BofA US High Yield Index、「米国国債」:ICE BofA US Treasury Index。データは2021年3月31日時点で取得可能な最新のものを掲載。過去のパフォーマンスは将来の成果を示唆・保証するものではありません。
-30% -20% -10% 0% 10% 20% 30% 40%
2020年と2021年年初来の各資産のトータルリターン(利息・配当含む)日本株式を除き米ドル・ベース、セクター・スタイルは世界株式ベース
2021年年初来(3月末まで)エネルギーセクター
金融セクター
日本株式(円ベース)
バリュー株式
資本財セクター
コミュニケーションセクター
素材セクター
高配当株式
不動産セクター
米国株式
新興国株式
一般消費財セクター
情報技術セクター
米国ハイ・イールド債券
公益事業セクター
ヘルスケアセクター
グロース株式
生活必需品セクター
米国国債
金(対米ドル)
2020年
情報技術
素材コミュニケーション
ヘルスケア
生活必需品
公益事業
不動産
指数全体
金融 一般消費財
資本財
エネルギー
|GTM – Japan 28
28
アセット
アロケーション
出所:(上)S&P Dow Jones Indices LLC、全米経済研究所(NBER)、Bloomberg Finance L.P.、J.P. Morgan Asset Management(下)MSCI、全米経済研究所(NBER)、Bloomberg Finance L.P.、J.P. Morgan Asset Management注:(すべて)価格リターン。直近の米国の景気後退期は、2020年4月で終了したと仮定して表示。(下)使用した指数は次のとおり;「世界株式」:MSCI All Country World Index。データは2021年3月31日時点で取得可能な最新のものを掲載。過去のパフォーマンスは将来の成果を示唆・保証するものではありません。
「高値掴み」のリスク vs. 「押し目待ちに押し目なし」のリスク
S&P 500の月次推移:5%以上下落した月
0
500
1,000
1,500
2,000
2,500
3,000
3,500
4,000
'90 '91 '92 '93 '94 '95 '96 '97 '98 '99 '00 '01 '02 '03 '04 '05 '06 '07 '08 '09 '10 '11 '12 '13 '14 '15 '16 '17 '18 '19 '20 '21
網掛け部分:米国の景気後退期
S&P 5005%以上下落した月
世界株式の月次推移:5%以上下落した月 (米ドル・ベース)
0
100
200
300
400
500
600
700
'90 '91 '92 '93 '94 '95 '96 '97 '98 '99 '00 '01 '02 '03 '04 '05 '06 '07 '08 '09 '10 '11 '12 '13 '14 '15 '16 '17 '18 '19 '20 '21
網掛け部分:米国の景気後退期
世界株式5%以上下落した月
|GTM – Japan 29
29
アセット
アロケーション
出所:(左)米経済分析局(BEA)、全米経済研究所(NBER)、Bloomberg Finance L.P.、J.P. Morgan Asset Management (右上、右下)IHS Markit、J.P. Morgan、Bloomberg Finance L.P.、J.P. Morgan Asset Management注:(左)「可処分所得」は、総所得から個人当期税金を除いたもの。「貯蓄」は、「可処分所得」から「消費支出」などを含む支出を除いたもの。直近の米国の景気後退期は、2020年4月で終了したと仮定して表示。 (右上、右下)「グローバル製造業PMI」は、J.P. Morgan Global Manufacturing PMI SA。「PMI」は、50を超える場合、前月と比べて企業の景況感が改善していることを示し、反対に50を下回る場合には、前月と比べて企業の景況感が悪化していることを示す。データは2021年4月1日時点で取得可能な最新のものを掲載。
米国の消費と世界の製造業
0
2,500
5,000
7,500
10,000
12,500
15,000
17,500
20,000
'00 '02 '04 '06 '08 '10 '12 '14 '16 '18 '20
米国:個人の所得・消費・貯蓄単位は10億ドル
網掛け部分:景気後退期
可処分所得(税引き後所得)
消費支出
貯蓄
35
40
45
50
55
60
'10 '11 '12 '13 '14 '15 '16 '17 '18 '19 '20 '21
グローバル製造業PMI:新規受注指数(3ヵ月移動平均値)
46
47
48
49
50
51
'10 '11 '12 '13 '14 '15 '16 '17 '18 '19 '20 '21
グローバル製造業PMI:完成品在庫指数(3ヵ月移動平均値)
新規受注が増加
新規受注が減少
在庫が増加
在庫が減少
|GTM – Japan 30
30
アセット
アロケーション
出所:IHS Markit、J.P. Morgan、Bloomberg Finance L.P.、J.P. Morgan Asset Management注:「グローバル製造業PMI」は、J.P. Morgan Global Manufacturing PMI SA。「PMI」は、50を超える場合、前月と比べて企業の景況感が改善していることを示し、反対に50を下回る場合には、前月と比べて企業の景況感が悪化していることを示す。「網掛け部分」は、グローバル製造業PMIの3ヵ月移動平均値に基づく。データは2021年4月1日時点で取得可能な最新のものを掲載。
景気の3年サイクル:グローバル製造業PMIの上下動
34
36
38
40
42
44
46
48
50
52
54
56
58
60
'98 '99 '00 '01 '02 '03 '04 '05 '06 '07 '08 '09 '10 '11 '12 '13 '14 '15 '16 '17 '18 '19 '20 '21
グローバル製造業購買担当者景気指数(PMI)のサイクル
網掛け部分:PMIが上向き
グローバル製造業PMIグローバル製造業PMI(3ヵ月移動平均値)
3ヵ月移動平均値ベース
PMIが上向き
PMIが下向き
平均 (足元除く) 13.1ヵ月 23.6ヵ月1999年1月~ 12 242002年1月~ 6 112003年6月~ 12 132005年7月~ 10 342009年3月~ 15 28
2012年10月~ 17 282016年7月~ 20 272020年6月~ 10ヵ月経過
50は好不況の境界線
景況感が改善
景況感が悪化
|GTM – Japan 31
31
アセット
アロケーション
35
40
45
50
55
60
'98 '00 '02 '04 '06 '08 '10 '12 '14 '16 '18 '20
景気の3年サイクルの上昇と株式市場①
-1,000
-750
-500
-250
000
250
500
750
1,000
1,250
1,500
1,750
2,000
500
1,000
1,500
2,000
2,500
3,000
3,500
4,000
4,500
5,000
5,500
6,000
6,500
7,000
'98 '00 '02 '04 '06 '08 '10 '12 '14 '16 '18 '20
グローバル製造業PMIの上昇局面:S&P 500とTOPIX
S&P 500(赤:PMIの上昇局面)
グローバル製造業PMIのサイクル製造業PMIは3ヵ月移動平均値
TOPIX(赤:PMIの上昇局面)
PMIの上昇局面 S&P 500 TOPIX月次リターンの平均値
1.5% 2.4%
株価が上昇した月の割合
70% 73%
(赤:上昇局面)グローバル製造業PMI
製造業PMIは3ヵ月移動平均値
出所:(左)IHS Markit、J.P. Morgan、Bloomberg Finance L.P.、J.P. Morgan Asset Management(右)IHS Markit、J.P. Morgan、S&P Dow Jones Indices LLC、東京証券取引所、Bloomberg Finance L.P.、J.P. Morgan Asset Management注:(右)月次リターンは、価格リターン。PMIの上昇局面の月数は102ヵ月。「グローバル製造業PMI」:J.P. Morgan Global Manufacturing PMI SA。「PMI」は、50を超える場合、前月と比べて企業の景況感が改善していることを示し、反対に50を下回る場合には、前月と比べて企業の景況感が悪化していることを示す。データは2021年4月1日時点で取得可能な最新のものを掲載。過去のパフォーマンスは将来の成果を示唆・保証するものではありません。
50は好不況の境界線
景況感が改善
景況感が悪化
|GTM – Japan 32
32
アセット
アロケーション
景気の3年サイクルの上昇と株式市場②
-40%
-20%
0%
20%
40%
60%
80%
予想EPSと予想PERは、12ヵ月先、アナリスト予想集計値
グローバル製造業PMIの上昇局面:株価と予想EPSと予想PERの変化 (株価=EPS×PER)
① ② ③ ④ ⑤ ⑥ ⑦ ① ② ③ ④ ⑤ ⑥ ⑦ ① ② ③ ④ ⑤ ⑥ ⑦
TOPIX
S&P 500
左図のPMI上昇局面35
40
45
50
55
60
'98 '00 '02 '04 '06 '08 '10 '12 '14 '16 '18 '20
(赤:上昇局面)グローバル製造業PMI
グローバル製造業PMIのサイクル製造業PMIは3ヵ月移動平均値
上昇局面①
②
③
⑤
⑥
⑦
④
株価の変化率(予想EPSと予想PERの変化率が寄与)
予想1株利益(EPS)の変化率
予想株価収益率(PER)の変化率
-40%
-20%
0%
20%
40%
60%
80%
① ② ③ ④ ⑤ ⑥ ⑦ ① ② ③ ④ ⑤ ⑥ ⑦ ① ② ③ ④ ⑤ ⑥ ⑦左図のPMI上昇局面
出所:(左)IHS Markit、J.P. Morgan、Bloomberg Finance L.P.、J.P. Morgan Asset Management(右)IHS Markit、J.P. Morgan、S&P Dow Jones Indices LLC、東京証券取引所、I/B/E/S、Datastream、Bloomberg Finance L.P.、J.P. Morgan Asset Management注:「グローバル製造業PMI」:J.P. Morgan Global Manufacturing PMI SA。「PMI」は、50を超える場合、前月と比べて企業の景況感が改善していることを示し、反対に50を下回る場合には、前月と比べて企業の景況感が悪化していることを示す。(右)データの出所および/もしくは計測時点が異なるため、他のページの数値とは異なる場合がある。データは2021年4月1日時点で取得可能な最新のものを掲載。過去のパフォーマンスは将来の成果を示唆・保証するものではありません。
|GTM – Japan 33
33
アセット
アロケーション
米国の公共部門の建設支出と連邦法人税率
-1.0%
-0.8%
-0.6%
-0.4%
-0.2%
0.0%
0.2%
0.4%
0.6%
0.8%
1.0%
1.2%
1.4%
1.6%
1.8%
2.0%
2.2%
0
1,000
2,000
3,000
4,000
5,000
6,000
'02 '04 '06 '08 '10 '12 '14 '16 '18 '20
米国:公共部門の建設支出建設支出の単位は億ドル、季節調整値年換算
高速道路・道路
上水道、下水・廃棄物処理運輸(空港、鉄道、港湾など)
電力その他
公共部門の建設支出(GDP比)
出所:(左)米経済分析局(BEA)、米国国勢調査局、Bloomberg Finance L.P.、J.P. Morgan Asset Management(右)タックス・ポリシー・センター、J.P. Morgan Asset Management注:(左)データ取得の関係上、GDP比は2020年12月まで、その他は2021年1月まで。データは2021年3月31日時点で取得可能な最新のものを掲載。
米国:連邦法人税率
0%
10%
20%
30%
40%
50%
60%
'45 '50 '55 '60 '65 '70 '75 '80 '85 '90 '95 '00 '05 '10 '15 '20
<公共部門の建設支出の内訳>トランプ減税
35%から21%へ引き下げ
|GTM – Japan 34
34
アセット
アロケーション
-6%
-4%
-2%
0%
2%
4%
6%
8%
10%
12%
14%
0.8%
1.0%
1.2%
1.4%
1.6%
1.8%
2.0%
2.2%
2.4%
2.6%
2.8%
3.0%
3.2%
3.4%
3.6%
3.8%
4.0%
'10 '11 '12 '13 '14 '15 '16 '17 '18 '19 '20 '21 '22出所:(左)IHS Markit、J.P. Morgan、Bloomberg Finance L.P.、J.P. Morgan Asset Management(右)米労働統計局(BLS)、米経済分析局(BEA)、Bloomberg Finance L.P.、J.P. Morgan Asset Management注:(左)使用した指数は次のとおり;「グローバル製造業PMI」:J.P. Morgan Global Manufacturing PMI SA、「PMI」は、50を超える場合、前月と比べて企業の景況感が改善していることを示し、反対に50を下回る場合には、前月と比べて企業の景況感が悪化していることを示す。(右)インフレ率と失業率の予測値は、Bloombergによるエコノミスト予想集計値。「インフレ率(食品・エネルギーを除く)」は、個人消費支出(PCE)デフレーター(食品・エネルギーを除く)の前年同月比。実績値は、インフレ率は2021年2月まで、失業率は同年3月まで。データは2021年4月2日時点で取得可能な最新のものを掲載。
景気の3年サイクルと米国長期金利
米国10年国債利回り:グローバル製造業PMIの上昇局面
0
5
10
15
20
25
30
35
40
45
50
55
60
0%
1%
2%
3%
4%
5%
6%
7%
8%
9%
10%
'98 '00 '02 '04 '06 '08 '10 '12 '14 '16 '18 '20
製造業PMIは3ヵ月移動平均値
米国10年国債利回り
(赤:上昇局面)
グローバル製造業PMI
(赤:PMIの上昇局面)
米国の失業率とインフレ率予想集計値は四半期ベース
インフレ率(食品・エネルギーを除く)
失業率
民間エコノミスト予想集計値
インフレ率2%
2022年7-9月期
同上
|GTM – Japan 35
35
アセット
アロケーション
出所:(左)S&P Dow Jones Indices LLC、全米経済研究所(NBER)、I/B/E/S、Datastream、米経済分析局(BEA)、Bloomberg Finance L.P.、J.P. Morgan Asset Management(右)S&P Dow Jones Indices LLC、全米経済研究所(NBER)、I/B/E/S、Datastream、Bloomberg Finance L.P.、J.P. Morgan Asset Management注:(左)「インフレ率」は、個人消費支出(PCE)デフレーター(食品・エネルギーを除く)の前年同月比。(すべて)「株式益回り」の予想1株利益は、今後12ヵ月のアナリスト予想集計値を使用。「配当利回り」の配当は、過去12ヵ月の実績ベース。直近の米国の景気後退期は、2020年4月で終了したと仮定して表示。データは2021年3月31日時点で取得可能な最新のものを掲載。
株式の絶対的・相対的な投資妙味
0%
1%
2%
3%
4%
5%
6%
7%
8%
9%
10%
11%
12%
'85 '90 '95 '00 '05 '10 '15 '20
米国の金融資産の利回りとインフレ率
S&P 500 株式益回り(予想1株利益 / 株価)
米国10年国債利回りS&P 500
配当利回り
米国インフレ率
網掛け部分:景気後退期
4.6%(3月末)
1.5%(3月末)
1.4%(2月)
1.7%(3月末)
-8%
-7%
-6%
-5%
-4%
-3%
-2%
-1%
0%
1%
2%
3%
4%
5%
6%
7%
8%
'85 '90 '95 '00 '05 '10 '15 '20
米国株式の益回り・配当利回りと米国10年国債利回りの比較
S&P 500 配当利回りマイナス 米国10年国債利回り
網掛け部分:景気後退期
2.9%(3月末)
-0.3%(3月末)
S&P 500 株式益回りマイナス 米国10年国債利回り
1985年以降の平均値-2.7%
1985年以降の平均値1.9%
相対的に株式の投資妙味が高い
相対的に国債の投資妙味が高い
|GTM – Japan 36
36
アセット
アロケーション
短期の視点:米国長期金利が上昇する局面の各資産のリターン
1.1%1.1%
0.4%0.3% 0.3% 0.2% 0.2% 0.2%
0.0% -0.1% -0.1% -0.2%
-0.5% -0.5%-0.7% -0.7% -0.7% -0.8% -0.8% -0.8%
-1.0% -1.0%
-1.4%
0.3%
0.6%0.4% 0.4% 0.4% 0.3% 0.4%
0.4%0.3%
0.2% 0.1%
0.4%0.3%
0.1%
-0.1%
0.1%0.3%
0.4%0.7%
0.2%
0.5% 0.4%
-0.1%
-2.0%
-1.5%
-1.0%
-0.5%
0.0%
0.5%
1.0%
1.5%米国10年国債利回りが4週間で大幅に(0.3%以上)上昇した局面における最後の1週間のリターン(サンプル数:13)
米国10年国債利回りが4週間で0.3%未満上昇した局面における最後の1週間のリターン(サンプル数:116)
米国10年国債利回りが上昇する局面の各資産のトータルリターン(利息・配当を含む、週次ベース、過去5年間)
出所:MSCI、S&P Dow Jones Indices LLC、東京証券取引所、FTSE、ICE Data Indices, LLC、Bloomberg Finance L.P.、J.P. Morgan Asset Management注:セクターの名称は、「一般消費財」は「一般消費財・サービス」、「コミュニケーション」は「コミュニケーション・サービス」、「資本財」は「資本財・サービス」を指す。不動産セクターは、データの取得可能期間が限られるため除外。金は、価格変化率。使用した指数は次のとおり;「米国株式」:S&P 500、「欧州株式」:MSCI Europe Index、「日本株式」:TOPIX、「アジア(除く日本)株式」:MSCI All Country Asia ex Japan Index、「新興国株式」:MSCI Emerging Markets Index、株式のセクター・スタイルは、MSCI All Country World Indexの各指数を使用。セクターは、GICSの11業種分類を使用。「米国REIT」:FTSE NAREIT All Equity REITs Index、「米国ハイ・イールド債券」:ICE BofA US High Yield Index、「米国投資適格社債」:ICE BofA US Corporate Index、「米国国債」:ICE BofA US Treasury Index。データは2021年3月31日時点で取得可能な最新のものを掲載。過去のパフォーマンスは将来の成果を示唆・保証するものではありません。
セクター・スタイルは世界株式ベース、日本株式と欧州株式は現地通貨ベース、その他は米ドル・ベース、1週間のリターンは平均値
日本株式
金融セクター
バリュー株式
エネルギーセクター
資本財セクター
欧州株式
素材セクター
米国株式
高配当株式
米国ハイ・イールド債券
米国RE IT
一般消費財セクター
コミュニケーションセクター
公益事業セクター
米国国債
米国投資適格社債
ヘルスケアセクター
グロース株式
情報技術セクター
生活必需品セクター
新興国株式
アジア(除く日本)株式
金(対ドル)
-
|GTM – Japan 37
37
アセット
アロケーション
-2,000
-1,500
-1,000
-500
0
500
1,000
1,500
2,000
2,500
3,000
3,500
4,000
-2%-1%0%1%2%3%4%5%6%7%8%9%
10%11%12%13%14%15%
'98 '99 '00 '01 '02 '03 '04 '05 '06 '07 '08 '09 '10 '11 '12 '13 '14 '15 '16 '17 '18 '19 '20 '21
出所:S&P Dow Jones Indices LLC、Bloomberg Finance L.P.、J.P. Morgan Asset Management注:実質米国10年国債利回りは、期待インフレ率のデータが取得可能な1998年8月以降。「バーナンキ・ショック」とは、2013年5月に、米連邦準備制度理事会(FRB)のバーナンキ議長(当時)が量的金融緩和について、債券の買い入れ金額を縮小する意図を金融市場に伝達したことを引き金に、金融市場に混乱が広がった出来事を指す。2013年5月のバーナンキ・ショック後、FRBは、2014年1月に資産購入額の縮小を開始し、2015年12月に利上げを実施した。データは2021年3月31日時点で取得可能な最新のものを掲載。過去のパフォーマンスは将来の成果を示唆・保証するものではありません。
米国10年国債利回りと米国株式実質国債利回り=名目国債利回り-期待インフレ率
中期の視点:米国長期金利が上昇する局面の米国株式の推移
網掛け部分:名目10年国債利回り
が上昇基調
名目米国10年国債利回り
S&P 500
実質米国10年国債利回り
2013年5月バーナンキ・ショック
ITバブル期
|GTM – Japan 38
38
アセット
アロケーション
-6.3%
-16.6%-18.7%
-2.7%
22.5%21.5%
13.4% 18.5%21.4%
2.1% 2.5%
2.6%
2.8%
2.9%
18.4%
7.4%
-2.8%
18.7%
-30%
-20%
-10%
0%
10%
20%
30%
9.4%
13.4%
9.3%5.7%
3.1%-3.6% -5.1% -1.5% -3.8% -0.6%
0.4%
1.0%
0.7%0.4%
0.3%6.2%9.3% 8.5%
2.3%2.8%
-30%
-20%
-10%
0%
10%
20%
30%
出所:(すべて)S&P Dow Jones Indices LLC、東京証券取引所、MSCI、FactSet、J.P. Morgan Asset Management注:(すべて)使用した指数は次のとおり;「米国」:S&P 500、「日本」:TOPIX、「欧州」:MSCI Europe Index、「アジア(除く日本)」:MSCI All Country Asia ex Japan Index、「新興国」:MSCI Emerging Markets Index。「米国」、「アジア(除く日本)」、「新興国」は米ドル・ベース。「日本」および「欧州」はそれぞれ、円ベースおよびユーロ・ベース。四捨五入のため、内訳3項目の合計値が、トータルリターンと一致しないことがある。データの出所および/もしくは計測時点が異なるため、他のページの数値とは異なる場合がある。データは2021年3月31日時点で取得可能な最新のものを掲載。過去のパフォーマンスは将来の成果を示唆・保証するものではありません。
主要国・地域株式:リターンの寄与度
米国 日本 欧州 新興国アジア
(除く日本)
2020年のリターンの項目別寄与度
米ドル・ベース 円ベース ユーロ・ベース 米ドル・ベース 米ドル・ベース
米国 日本 欧州 新興国アジア
(除く日本)
2021年のリターンの項目別寄与度(年初来)株式投資の収益=配当+キャピタルゲイン(もしくはキャピタルロス)株価=業績×バリュエーション=EPS×PER
米ドル・ベース 円ベース ユーロ・ベース 米ドル・ベース 米ドル・ベース
株式投資の収益=配当+キャピタルゲイン(もしくはキャピタルロス)株価=業績×バリュエーション=EPS×PER
うち向こう12ヵ月予想業績(EPS・1株利益)の増加
うち受取配当および再投資の効果うちバリュエーション(予想PER・株価収益率)の拡大
トータルリターン(配当を含む)
25.4%
1.1%
うち向こう12ヵ月予想業績(EPS・1株利益)の増加
うち受取配当および再投資の効果うちバリュエーション(予想PER・株価収益率)の拡大
トータルリターン(配当を含む)
|GTM – Japan 39
39
アセット
アロケーション
世界経済の成長ペースと中国の信用サイクル
出所:(左)IHS Markit、J.P. Morgan、J.P.モルガン経済調査部、Bloomberg Finance L.P.、J.P. Morgan Asset Management(右)IHS Markit、J.P. Morgan、Bloomberg Finance L.P.、J.P. Morgan Asset Management注:(すべて)グラフの目盛り外となる場合は、数値を参照。(左)世界の実質GDP成長率およびその「見通し」は、J.P.モルガン経済調査チームによるもの。使用した指数は次のとおり;「中国のクレジット・インパルス」:Bloomberg Economics China Credit Impulse 12 Month Change、中国のGDPに対する新規与信(前年からの変化)。「グローバル製造業PMI」:J.P. Morgan Global Manufacturing PMI SA。「PMI」は、50を超える場合、前月と比べて企業の景況感が改善していることを示し、反対に50を下回る場合には、前月と比べて企業の景況感が悪化していることを示す。データは2021年4月1日時点で取得可能な最新のものを掲載。
47
48
49
50
51
52
53
54
55
56
57
58
59
-15%
-10%
-5%
0%
5%
10%
15%
20%
'10 '11 '12 '13 '14 '15 '16 '17 '18 '19 '20 '21 '22
グローバル製造業PMI中国のクレジット・インパルス
(12ヵ月先行)
中国の新規与信の動向とグローバル製造業PMI
2020年4月:39.65月:42.4
34
36
38
40
42
44
46
48
50
52
54
56
58
60
-8%
-6%
-4%
-2%
0%
2%
4%
6%
8%
'98 '00 '02 '04 '06 '08 '10 '12 '14 '16 '18 '20 '22
世界の経済成長率とグローバル製造業PMI
中国の新規与信の伸びが力強い
中国の新規与信の伸びが鈍化
グローバル製造業PMI
世界の実質GDP成長率(点線は見通し)
実質GDP成長率は前期比年率、製造業PMIは各四半期の平均値
2020年1-3月:-11.1%4-6月:-19.6%
2020年7-9月:+38.2%
|GTM – Japan 40
40
アセット
アロケーション
35
40
45
50
55
60
'98 '00 '02 '04 '06 '08 '10 '12 '14 '16 '18 '20
景気の3年サイクルのピークアウトと株式市場①
-1,000
-750
-500
-250
000
250
500
750
1,000
1,250
1,500
1,750
2,000
500
1,000
1,500
2,000
2,500
3,000
3,500
4,000
4,500
5,000
5,500
6,000
6,500
7,000
'98 '00 '02 '04 '06 '08 '10 '12 '14 '16 '18 '20
グローバル製造業PMIが50以上だが低下局面:S&P 500とTOPIX
S&P 500
グローバル製造業PMIのサイクル製造業PMIは3ヵ月移動平均値
TOPIX
PMIが50以上だが低下局面
S&P 500 TOPIX
月次リターンの平均値
0.2% -0.7%
株価が上昇した月の割合
58% 47%
グローバル製造業PMI
製造業PMIは3ヵ月移動平均値
(青:50以上だが低下局面)
(青:PMIが50以上だが低下局面)
(青:PMIが50以上だが低下局面)
2014年10月黒田バズーカ
第2弾で大幅円安
出所:(左)IHS Markit、J.P. Morgan、Bloomberg Finance L.P.、J.P. Morgan Asset Management(右)IHS Markit、J.P. Morgan、S&P Dow Jones Indices LLC、東京証券取引所、Bloomberg Finance L.P.、J.P. Morgan Asset Management注:(右)月次リターンは、価格リターン。PMIが50以上だが低下局面の月数は128ヵ月。「グローバル製造業PMI」:J.P. Morgan Global Manufacturing PMI SA。「PMI」は、50を超える場合、前月と比べて企業の景況感が改善していることを示し、反対に50を下回る場合には、前月と比べて企業の景況感が悪化していることを示す。データは2021年4月1日時点で取得可能な最新のものを掲載。過去のパフォーマンスは将来の成果を示唆・保証するものではありません。
50は好不況の境界線
景況感が改善
景況感が悪化
|GTM – Japan 41
41
アセット
アロケーション
景気の3年サイクルのピークアウトと株式市場②
-40%
-20%
0%
20%
40%
予想EPSと予想PERは、12ヵ月先、アナリスト予想集計値
グローバル製造業PMIが50以上だが低下局面:株価と予想EPSと予想PERの変化 (株価=EPS×PER)
① ② ③ ④ ⑤ ⑥ ⑦ ① ② ③ ④ ⑤ ⑥ ⑦ ① ② ③ ④ ⑤ ⑥ ⑦
TOPIX
S&P 500
左図のPMI低下局面
株価の変化率(予想EPSと予想PERの変化率が寄与)
予想1株利益(EPS)の変化率
予想株価収益率(PER)の変化率
-40%
-20%
0%
20%
40%
① ② ③ ④ ⑤ ⑥ ⑦ ① ② ③ ④ ⑤ ⑥ ⑦ ① ② ③ ④ ⑤ ⑥ ⑦左図のPMI低下局面
出所:(左)IHS Markit、J.P. Morgan、Bloomberg Finance L.P.、J.P. Morgan Asset Management(右)IHS Markit、J.P. Morgan、S&P Dow Jones Indices LLC、東京証券取引所、I/B/E/S、Datastream、Bloomberg Finance L.P.、J.P. Morgan Asset Management注:「グローバル製造業PMI」:J.P. Morgan Global Manufacturing PMI SA。「PMI」は、50を超える場合、前月と比べて企業の景況感が改善していることを示し、反対に50を下回る場合には、前月と比べて企業の景況感が悪化していることを示す。(右)データの出所および/もしくは計測時点が異なるため、他のページの数値とは異なる場合がある。データは2021年4月1日時点で取得可能な最新のものを掲載。過去のパフォーマンスは将来の成果を示唆・保証するものではありません。
グローバル製造業PMIのサイクルと米国10年国債利回り
15
20
25
30
35
40
45
50
55
60
0%
1%
2%
3%
4%
5%
6%
7%
8%
9%
10%
11%
12%
'98 '00 '02 '04 '06 '08 '10 '12 '14 '16 '18 '20
製造業PMIは3ヵ月移動平均値
米国10年国債利回り
グローバル製造業PMI(青:50以上だが低下局面)
50以上だが低下局面①
②
③⑤
⑥⑦
④
(青:PMIが50以上だが低下局面)
|GTM – Japan 42
42
アセット
アロケーション
出所:(左)IHS Markit、J.P. Morgan、S&P Dow Jones Indices LLC、東京証券取引所、I/B/E/S、Datastream、Bloomberg Finance L.P.、J.P. Morgan Asset Management(右)IHS Markit、J.P. Morgan、MSCI、FactSet、Sentix、Bloomberg Finance L.P.、J.P. Morgan Asset Management注:(すべて)「グローバル製造業PMI」:J.P. Morgan Global Manufacturing PMI SA。「PMI」は、50を超える場合、前月と比べて企業の景況感が改善していることを示し、反対に50を下回る場合には、前月と比べて企業の景況感が悪化していることを示す。(左)予想PERは、12ヵ月先ベース、アナリスト予想集計値。データの出所および/もしくは計測時点が異なるため、他のページの数値とは異なる場合がある。「グローバル製造業PMIが50以上だが低下局面」は、グローバル製造業PMIの3ヵ月移動平均値ベース。(右)使用した指数は次のとおり;「世界株式」:MSCI All Country World Index。「リビジョン・インデックス」は、対象銘柄に占める業績上方修正銘柄の割合から、同下方修正銘柄の割合を引いたもの。当期予想利益、暦年ベース、アナリスト集計値、3ヵ月移動平均値。「世界全体の投資家信頼感指数」:Sentix投資家信頼感指数(総合)。世界全体の経済活動に対する投資家の景況感を示す。データの期間は、データが得られる2003年1月以降。データは2021年4月1日時点で取得可能な最新のものを掲載。過去のパフォーマンスは将来の成果を示唆・保証するものではありません。
株式の業績修正と投資家心理のサイクル
32
36
40
44
48
52
56
-60
-40
-20
0
20
40
'01 '03 '05 '07 '09 '11 '13 '15 '17 '19 '21
32
36
40
44
48
52
56
-80%
-60%
-40%
-20%
0%
20%
グローバル製造業PMIと株式の業績修正と投資家信頼感指数
上方修正が多い
下方修正が多い
グローバル製造業PMI
世界株式のリビジョン・インデックス
リビジョン・インデックスは3ヵ月移動平均値
投資家が楽観的
投資家が悲観的世界全体の
投資家信頼感指数
-20
-10
0
10
20
30
40
50
10
15
20
25
30
35
40
45
'98 '00 '02 '04 '06 '08 '10 '12 '14 '16 '18 '20
グローバル製造業PMIのサイクルと日米株式の予想PER予想PER=株価÷予想EPS=株価が予想EPSの何倍かを表す指標
35
40
45
50
55
-39%
-13%
-8%
-23%-26% -11% -12%
-8%
-14%
-4%-5%
-1% +8%
-6%S&P 500の予想PER(倍)
TOPIXの予想PER(倍)
グローバル製造業PMI(青:50以上だが低下局面)
(青:同上)
(青:同上)
|GTM – Japan 43
43
アセット
アロケーション
製造業PMIが50未満で低下傾向かつ景気後退入り 製造業PMIが50未満で低下傾向も、景気後退は回避
グローバル製造業PMI(3ヵ月移動平均値)と各資産のリターン各局面における1ヵ月間のトータルリターン(利息・配当を含む)の平均値、日本株式と欧州株式は現地通貨ベース、その他は米ドル・ベース。
出所:IHS Markit、J.P. Morgan、MSCI、S&P Dow Jones Indices LLC、東京証券取引所、FTSE、ICE Data Indices, LLC、Bloomberg Finance L.P.、J.P. Morgan Asset Management注:グローバル製造業PMI(3ヵ月移動平均値)の各局面における、各資産の1ヵ月間のリターンの平均値を計測。グローバル製造業PMIのデータが得られる1998年から直近まで。使用した指数は次のとおり;「米国株式」:S&P 500 Index、「欧州株式」:MSCI Europe Index、「日本株式」:TOPIX、「アジア(除く日本)株式」:MSCI All Country Asia ex Japan Index、「新興国株式」:MSCI Emerging Markets Index、「先進国高配当株式」:MSCI World High Dividend Yield Index、「米国REIT」:FTSE NAREIT All Equity REITs Index、 「米国ハイ・イールド債券」:ICE BofA US High Yield Index、「米国投資適格社債」:ICE BofA US Corporate Index、「米国国債」:ICE BofA US Treasury Index。「グローバル製造業PMI」:J.P. Morgan Global Manufacturing PMI SA。「PMI」は、50を超える場合、前月と比べて企業の景況感が改善していることを示し、反対に50を下回る場合には、前月と比べて企業の景況感が悪化していることを示す。データは2021年4月1日時点で取得可能な最新のものを掲載。過去のパフォーマンスは将来の成果を示唆・保証するものではありません。
景気の3年サイクルと金融市場
1.6% 1.7%2.6% 2.8% 2.8%
1.6% 1.6%1.0%
0.3%
-0.1%
-3%-2%-1%0%1%2%3%4%
製造業PMIが上昇傾向株式(国・地域別) インカム系資産
製造業PMIが50以上だが低下傾向
0.4% 0.1%
-0.5% -0.2% -0.1%
0.4%1.2%
0.4% 0.6% 0.6%
-3%-2%-1%0%1%2%3%4%
株式(国・地域別) インカム系資産
米国 欧州 日本アジア(除く日本)
新興国
先進国高配当株式
米国REIT
米国ハイ・イールド債券
米国投資適格社債
米国国債
3.2%2.5%
-0.5%
3.5% 3.2% 2.7%
0.7%2.0%
1.1%0.4%
-3%-2%-1%0%1%2%3%4%
株式(国・地域別) インカム系資産
-1.7% -2.2% -2.1% -2.0% -2.4% -2.3% -2.2%
-0.6%
0.4% 0.8%
-3%-2%-1%0%1%2%3%4%
株式(国・地域別) インカム系資産
米国 欧州 日本アジア(除く日本)
新興国
先進国高配当株式
米国REIT
米国ハイ・イールド債券
米国投資適格社債
米国国債
米国 欧州 日本アジア(除く日本)
新興国
先進国高配当株式
米国REIT
米国ハイ・イールド債券
米国投資適格社債
米国国債
米国 欧州 日本アジア(除く日本)
新興国
先進国高配当株式
米国REIT
米国ハイ・イールド債券
米国投資適格社債
米国国債
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44
アセット
アロケーション
出所:(すべて)ICE Data Indices, LLC、S&P Dow Jones Indices LLC、FTSE、MSCI、東京証券取引所、Bloomberg Finance L.P.、J.P. Morgan Asset Management注:(すべて)「MBS」は、住宅ローン担保証券。使用した指数は次のとおり;「米国国債」:ICE BofA US Treasury Index、「米国政府機関MBS」:ICE BofA US Mortgage Backed Securities Index、「米国投資適格社債」:ICE BofA US Corporate Index、「米国ハイ・イールド債券」:ICE BofA US High Yield Index、「バンクローン」:S&P/LSTA Leveraged Loan Index、「新興国国債(米ドル)」:ICE BofA US Emerging External Sovereign Index、「新興国国債(現地通貨)」:ICE BofA Diversified Emerging Markets Sovereign Bond Index、「欧州投資適格社債」:ICE BofA Euro Corporate Index、「欧州ハイ・イールド債券」:ICE BofA Euro High Yield Index、「米国高配当株式」:Dow Jones Select Dividend Index、「日本高配当株式」:MSCI Japan High Dividend Index、「米国株式」:S&P 500、「日本株式」:TOPIX、「米国REIT」:FTSE NAREIT All Equity REITs Index、「J-REIT」:東証REIT指数。「リスク」は、2007年1月からの月次変化率の標準偏差を年率換算したもの。ただし、「新興国(現地通貨)」のみ、データ制約上、2011年1月から。(右上)ヘッジコストは、1ヵ月ヘッジを行った際の実際のコスト(金利差および上乗せ金利、年率)。データは2021年3月31日時点で取得可能な最新のものを掲載。
インカム系資産の利回りとリスク
8% 9% 10%14% 13% 12% 11%
13%
19% 20%
14%
20% 18%
25%20%
4%2%
6%10%
8% 8%9%
4%
11%
16% 14% 15%18%
23%20%
0%
5%
10%
15%
20%
25%
米国国債
米国政府機関MBS
米国投資適格社債
米国ハイ・イールド債券
バンクローン
新興国国債
(米ドル)
新興国国債(現地通貨)
欧州投資適格社債
欧州ハイ・イールド債券
米国高配当株式
日本高配当株式
米国株式
日本株式
米国REIT J-REIT
円ヘッジあり円ヘッジなし
インカム系資産の利回り
-0.4%
9.3%
0.4%
12.1%
-9.3%-12.1%-15%
-10%
-5%
0%
5%
10%
15%
円のヘッジコストと変動性(リスク)(年率、ヘッジコストはマイナスなら負担)
ヘッジコスト
リスクヘッジコスト
リスク
ユーロ・円
ドル・円
米国国債
米国政府機関MBS
米国投資適格社債
米国ハイ・イールド債券
バンクローン
新興国国債
(米ドル)
新興国国債(現地通貨)
欧州投資適格社債
欧州ハイ・イールド債券
米国高配当株式
日本高配当株式
米国株式
日本株式
米国REIT J-REIT
1.0% 1.5%2.3%
4.3%3.7%
4.4% 4.3%
0.3%
2.6%
4.0%3.1%
1.5% 1.8%
3.2%3.6%
0%1%2%3%4%5%6%
インカム系資産の変動性(リスク、年率、2007年1月から直近まで)
|GTM – Japan 45
45
アセット
アロケーション
出所:(左) S&P Dow Jones Indices LLC.、I/B/E/S、Datastream、全米経済研究所(NBER)、Bloomberg Finance L.P.、J.P. Morgan Asset Management (右) S&P Dow Jones Indices LLC.、I/B/E/S、Datastream、米経済分析局(BEA)、米連邦準備制度理事会(FRB)、米サプライマネジメント協会(ISM)、Bloomberg Finance L.P.、J.P. Morgan Asset Management 注:(左)「予想利益」は、今後12ヵ月の1株利益(EPS)のアナリスト予想集計値。直近の米国の景気後退期は、2020年4月で終了したと仮定して表示。データの出所および/もしくは計測時点が異なるため、他のページの数値とは異なる場合がある。(右)「インフレ率」は、個人消費支出(PCE)デフレーター(食品・エネルギーを除く)の前年同月比。ISM製造業景況感指数は、製造業の景況感を表す指数で、50を超えると「事業は拡大基調」、50を下回ると「事業は縮小基調」、50は「変化なし」を示唆する。データは2021年3月31日時点で取得可能な最新のものを掲載。過去のパフォーマンスは将来の成果を示唆・保証するものではありません。
過去のITバブルの生成と崩壊:実体経済・金利・株式はどう動いた?
0%
1%
2%
3%
4%
5%
6%
7%
8%
9%
10%
11%
-10
0
10
20
30
40
50
60
'90 '91 '92 '93 '94 '95 '96 '97 '98 '99 '00 '01 '02
1990年からITバブル崩壊後までの米国の株価、景気、物価、金利
0
500
1,000
1,500
8倍
12倍
16倍
20倍
24倍
'90 '91 '92 '93 '94 '95 '96 '97 '98 '99 '00 '01 '02
'96/12:グリーンスパン元FRB議長が「根拠なき熱狂」と発言
'98/6:インフレ率の鈍化基調が止まる
'99/6:FRBが利上げ開始
'99/11:ISM指数がピークをつける
'00/3:S&P 500がピークをつける
好不況の分かれ目
0
500
1,000
1,500
2,000
2,500
3,000
3,500
4,000
4,500
8倍
10倍
12倍
14倍
16倍
18倍
20倍
22倍
24倍
26倍
28倍
'85 '90 '95 '00 '05 '10 '15 '20
S&P 500の予想株価収益率(PER)と株価
S&P 500
S&P 500の予想PER
網掛け部分:米国の景気後退期
PER=株価÷予想利益(12ヵ月先)=予想利益との相対感で測った株価
株価が割高
株価が割安
ITバブル期
S&P 500の予想PER
S&P 500
ISM製造業景況感指数
FRBの政策金利
インフレ率
2021年3月末:21.6倍
|GTM – Japan 46
46
アセット
アロケーション
出所:(すべて)S&P Dow Jones Indices, LLC.、Bloomberg Finance L.P.、J.P. Morgan Asset Management注:(すべて)S&P 500の各セクターおよびスタイルの指数を使用。セクターは、GICSの11業種分類を使用。セクターの名称は、「一般消費財」は「一般消費財・サービス」、「コミュニケーション」は「コミュニケーション・サービス」、「電気通信」は「電気通信サービス」、「資本財」は「資本財・サービス」を指す。旧「電気通信」セクターは、2018年9月24日以降「コミュニケーション」セクターに改編・改称されたが、上段で例示した期間に関しては当該改編・改称前のため、電気通信セクター(当時)のリターンである。「不動産」セクターは、2016年9月に「金融」セクターのサブ・セクターから独立したが、上段で例示した期間に関しては、当該独立前のため、「金融」セクターに含まれている。(上)グラフの目盛り外となる場合は、数値を参照。データは2021年3月31日時点で取得可能な最新のものを掲載。過去のパフォーマンスは将来の成果を示唆・保証するものではありません。
バブル懸�
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